「脱炭素」「カーボンニュートラル」……。
毎日のように耳にする言葉ですが、
正直に言って「どこか遠い国の話」「難しくて自分には関係ない」
と感じていませんか？
しかし、2030年というデッドラインは刻一刻と迫っています。
今、私たちに必要なのは、きれいごとを並べた「知識」ではなく、
明日から何を変えるべきかを知る「体験」です。
今回は、行政、企業、市民が一体となって地球温暖化解決に挑む
『脱炭素まちづくりカレッジ』
の仕組みをご紹介します。
【結論】脱炭素は、ゲームで「体感」すれば自分事になる
『脱炭素まちづくりカレッジ』の本質は、単なる勉強会ではありません。
2030年の未来を舞台にした「地域や経営の生存戦略シミュレーション」です。
シミュレーションゲームを通じて「他者と協力しなければ自社も地域も沈んでしまう」という現実を突きつけられることで、参加者の意識は劇的に変わります。
このプログラムの要点5つ
- 「生存戦略」としてのRPG体験
- 行政や銀行、農家などの役割を演じ、2030年までに地域の排出量を50%削減する難問に挑む。
- 対話と共創の強制力
- 1人では達成不可能な設計。組織の垣根を越えた「リソースの交換」が攻略の鍵。
- 「トラップ」による意思決定の訓練
- 一見エコに見える施策が排出量を増やす罠など、判断の成功or失敗の「リアル」を学べる。
- 「My CO2」による現実への着地
- ゲーム後のワークで、自分の生活習慣（食・住・移動）を数値化し、具体的行動へ落とし込む。
- 公私連携の成功モデル
- 福島県いわき市、相馬市、会津美里町などの自治体で開催。
- 企業研修での開催実績もあり、学校教育にもカスタマイズ可能。
2030年は「夏休みの8月25日」
脱炭素の目標年度である2030年。
これを夏休みの最終日に例えると、現在は「8月25日」を過ぎたあたりです。
「まだ時間はある」と余裕でいられる時期は終わりました。
今から本気で宿題（アクション）に取り掛からなければ間に合わない。
そんなヒリついた危機感をこのプログラムは教えてくれます。
まちづくりカレッジの核心
① 協力なしに「全滅」を回避できない
ゲーム内では、自分の利益だけを優先すると地域の環境メーターが急速に悪化します。
大規模災害や食料危機が突如発生し、全員が不利益を被ることに。「他者の存続が、自社の存続に直結する」という共創の本質を学べます。
② 「何が正解か」を数字で判断する
プロジェクトを実行すると
「排出量」
「再エネ導入量」
「コミュニティ成熟度」が即座に変動します。
感情論ではなく、データに基づいて「どの施策が最もインパクトがあるか」を判断する力が養われます。
③ 生活のすべてを「見える化」する
ゲームの後は、現実の自分を見つめ直します。
「毎日車を使うとどれだけCO2が出る？」
「食事の内容でどれくらい変わる？」
をシミュレーターで可視化。
レーダーチャートで全国平均と比較することで、やるべきことが明確になります。
企業や自治体が取り入れるべき理由
実際に体験した経営者からは
「目先の利益に目がくらんで判断を誤る怖さを知った」
学生さんからは
「就職先を選ぶ基準が変わった」という声が上がっています。
- 企業：
- 脱炭素を「コスト」ではなく「生き残るための戦略」へ意識を転換。
- 自治体：
- 市民や地元企業を巻き込んだ、実効性のあるゼロカーボン施策の第一歩。
未来は「デザイン」できる
2030年、私たちはどんな街に住んでいたいでしょうか。
『脱炭素まちづくりカレッジ』は、その答えを一人ひとりが主体的に描くためのプラットフォームです。
「難しそう」を「やってみたい」へ。
あなたも、持続可能な未来をデザインする一員になりませんか？
【本記事に関する法務的補足】
本プログラムで扱う数値（排出削減率等）は、ワークショップを通じた学習・体感を目的とした設定であり、現行の「地球温暖化対策推進法」や政府が掲げる「2030年度46%削減目標」の法的定義をそのまま反映したものではありません。実際の具体的な削減目標や規制対応については、最新の法令・ガイドラインをご確認ください。
出典・参考情報
- YouTube動画
- 開発・運営：特定非営利活動法人 issue+design
